家を建てる人の年収の目安は、どれくらいなのでしょうか？家族の生活の基盤となる家。あれもこれもと夢は膨らむことでしょう。ですが、全ての希望を叶えるには高額な資金が必要となります。夢のマイホームを手に入れたものの、ローンの返済に追われて生活が破綻しては意味がありません。
そこでここでは、家を建てる際の年収の目安や返済比率、無理なくローンを返済するための方法などについて解説します。この記事を参考に、将来のライフイベントまで見据えた返済計画を立て、家族にとって快適な家で幸せな毎日を送っていただきたいと思います。
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住宅ローン利用者の平均年収は？
家を建てるにあたっては、多くの人が住宅ローンを利用すると考えてよいでしょう。
但し、金融機関から融資を受けるには、一定の年収や資産、職業など様々な個人の属性が関係します。
金融機関がそれらを総合的に判断して、貸出限度額や貸し出しが可能かを判断します。
ですから、一般的には年収が高ければそれだけ資金の借り入れがし易いと言うことになります。
ここでは、現実的にどのくらいの年収の世帯が住宅ローンを利用しているのかを知るために、住宅金融支援機構が実施した「2021年度 フラット３５利用者調査」のデータを参考にしてみたいと思います。
それによると、世帯年収別融資割合の推移は以下のようになっています。
引用：住宅金融支援機構「2021年度 フラット３５利用者調査」
これを基に2021年度の利用割合を表にすると、以下のような結果になります。
フラット３５利用者は、年収400万円以上600万円未満の世帯の割合が一番多く、全世帯の4割を超えています。
800万円未満の世帯を合計すると82.6％となり、フラット３５を利用する世帯のほとんどが年収800万円未満であることが分かります。
利用者の平均世帯年収は、608万円という結果でした。
| 世帯年収 | 利用割合 |
| 400万円未満 | 22.2% |
| 600万円未満 | 40.1% |
| 800万円未満 | 20.3% |
| 1000万円未満 | 8.9% |
| 1200万円未満 | 3.6% |
| 1200万円以上 | 4.9% |
参考：住宅金融支援機構「2021年度 フラット３５利用者調査」
住宅購入資金の必要額は？
では、実際に住宅を購入するにはどれぐらいの資金が必要となるのでしょうか？
以下の表は、住宅金融支援機構「2021年度 フラット３５利用者調査」のデータから、物件購入のための平均所要資金（2021年度）をまとめたものです。
物件購入のための所要資金（全国平均）2021年度
| 種類 | 所要資金額平均 |
| 新築マンション | 4,528万円 |
| 土地付注文住宅 | 4,455万円 |
| 建売住宅 | 3,605万円 |
| 注文住宅 | 3,572万円 |
| 中古マンション | 3,026万円 |
| 中古戸建 | 2,614万円 |
参考：住宅金融支援機構「2021年度 フラット３５利用者調査」
これによると、住宅購入のための資金は、新築マンションが一番高く、次が土地付注文住宅となっており、共に4,000万円代の半ばとなっています。
建売住宅と注文住宅がこれに続き、3,000万円代半ばとなっています。
中古戸建の所要資金が一番低くなっており、2,000万円代で購入可能です。
但しこれは全国平均の数字ですので、都心部や大都市周辺部など地価の高い地域では、さらに高額な資金が必要となります。
反対に土地代が安い場所であれば、住宅購入資金の必要額はもう少し抑えることが可能となるでしょう。
返済比率から考える「年収と購入可能物件額の関係」
返済比率とは、収入に占めるローンの返済額の割合を指します。
一般的には返済比率は20～25％に納めるのが望ましいとされ、無理のない返済計画を立てるのであれば20％以内が理想的と言えます。
返済比率を20％とした場合の「年収別の支払い額と購入可能な物件価格の関係」を表にしてみましょう。
購入可能物件額は35年ローンとし、①固定金利1.5％のケースと②固定金利１％のケースの二つのケースを想定して計算してみました。
| 年収 | 年間支払可能額 | 月別支払可能額 | 購入可能物件額① | 購入可能物件額② |
| 800万円 | 160万円 | 約13万円 | 約4,240万円 | 約4,600万円 |
| 600万円 | 120万円 | 約10万円 | 約3,260万円 | 約3,420万円 |
| 400万円 | 80万円 | 約7万円 | 約2,280万円 | 約2,470万円 |
（注）月別支払可能額は、計算の都合上四捨五入して整数として計算していますので、購入可能物件額は概算になります。
次に、同じ条件で返済比率を約25％として計算すると以下のようになります。
| 年収 | 年間支払可能額 | 月別支払可能額 | 購入可能物件額① | 購入可能物件額② |
| 800万円 | 200万円 | 約16万円 | 約5,220万円 | 約5,660万円 |
| 600万円 | 150万円 | 約12万円 | 約3,910万円 | 約4,250万円 |
| 400万円 | 100万円 | 約8万円 | 約2,610万円 | 約2,830万円 |
（注）同上
購入可能物件額は、ローンの返済期間や金利の高さによって大きく変動します。
返済期間を長くするほど購入できる物件の額が大きくなることは理解しやすいでしょう。
ローンの金利については、金利が高くなるほど返済額に占める金利の総額が多くなるため、購入できる物件の額は小さくなります。
ですからローンを組んで住宅を購入する際には、できるだけ低い金利で借り入れすることで、同じ支払額でも購入可能物件額を上げることが可能になります。
年収が高くなれば、返済比率から考えた月々の支払可能額は増えます。
但し、このようにその他の要因も大きく影響することにも注意が必要と言えるでしょう。
また、もうひとつ注意が必要なのは、住宅購入には土地や建物の購入費用だけではなく、不動産取得税や、登録免許税、住宅ローン手続き費用など、それ以外の費用もかかるということです。
これらの費用は土地や建物の購入費用の1割程度と言われていますので、その分の費用も用意しなくてはなりません。 できれば、諸費用に充てられるだけの頭金を用意しておけるとよいでしょう。
年収と購入可能物件額
それでは、ここまでのデータを基にして、主に返済比率に注目した場合の「年収と購入可能物件額」について、以下に解説したいと思います。
年収800万円のケース
年収が800万円ほどのケースでは、月々の返済額から考えると4,000万円から5,000万円ほどの物件の購入が可能です、新築マンションや土地付注文住宅など、高額な住宅の購入も十分検討できるでしょう。
年収600万円のケース
年収600万円では、3,000万円から4,000万円ほどの物件の購入が可能であることから、建売住宅や注文住宅が選択肢となるでしょう。
年収400万円のケース
年収400万円のケースでは、金利などその他の条件にもよりますが、無理なく返済できる金額としては、2,000万円代と言えそうです。
現実的には…
年収だけで判断すると上記のように考えられます。
しかし現実的には、年収が高くても、「趣味や教育費により多くお金をかけたい」、「子供がたくさん欲しい」、「その他の借り入れある」など、それぞれのライフスタイルによって、住宅費にそれほどお金をかけられないというケースもあるでしょう。
反対に、
- 貯金がたくさんあり、頭金を多めに入れられる
- 親からの援助がある
- 住宅用の土地を持っている
など、年収が高くなくても、先ほど解説した以上の額の住宅の購入が可能なケースも考えられます。
ですから年収と購入可能物件額の関係は、あくまでもひとつの目安と考えてください。
家を建てるメリットは？
そもそも賃貸ではなく、家を建てるメリットはあるのでしょうか？
住宅の購入はメリットだけではなく、以下のようなデメリットも生じます。
- 住宅を購入すると、維持費がかかる。
- 簡単には売却できないので、引っ越しするのが難しくなる。
- ローンの契約期間中は、毎月決まった額のローン支払いを続けなくてはならない。
とは言え、住宅を購入することの魅力が多いのも事実です。
住宅ローンの支払いが終われば自分の資産となり、月々の支払いは不要になります。
また、賃貸物件と購入した物件では購入した物件の方が広く、設備のグレードも優れているケースが多くなります。
賃貸物件では、物件の貸主は一定の利益をあげることを目的にして賃料を設定するので、月々の支払額も賃貸物件の方が高めになります。
さらに、注文住宅を建てるのであれば間取りや内装を自由に決められるので、自分たち家族のライフスタイルや好みにぴったりな家を建てることができます。
家を建てるか、賃貸か？
それぞれの家族のライフスタイルによって、望ましい選択は異なります。
ですが家を建てるのであれば、今後のライフイベントなども想定した上で、長期的な視野に立った判断が必要と言えます。
早めに判断することで、可能な選択肢が増えることもあるのではないでしょうか？
住宅ローンを無理なく返済するには？
年収と住宅購入資金の関係について解説してきましたが、住宅ローン借り入れ後は長期に渡る返済が続きます。
できるだけ無理なく、早期に返済するための方法を考えたいものです。
ライフイベントをシミュレーションして、無理ない返済額を考える
まずローンの借り入れの際には、子どもの誕生や新入学など、今後のライフイベントを全て洗い出し、必要資金を確保した残額から返済額を想定して、借入額を決める必要があります。
さらに、想定外の出来事が起こってもある程度は対応できるように、余裕を持った返済計画を立てることが大切です。
頭金を用意する
住宅ローンの借り入れは長期に及ぶため、金利の負担も生じます。
ですから全額をローンで賄うのではなく、できるだけ多く頭金を用意することが今後の返済の負担を減らすことになります。
また、頭金を用意すれば、年収から考えた予算よりも高額な物件を購入できる可能性も出てきます。
例えば年収400万円のケースでは、無理なく返済できるのは2,000万円代の住宅と説明しましたが、頭金を1,000万円用意できるのであれば3,000万円代の物件の購入が可能になります。
頭金を多めに用意することで、金融機関の信用がアップするので融資条件がより有利になり、さらに返済が楽になる可能性もあります。
このように、住宅ローンを無理なく返済するには、頭金を多めに用意することが大きなポイントと言えるでしょう。
繰り上げ返済を心がける
ローンの返済期間中の家計の状況は、常に同じとはかぎりません。
子供の新入学が重なるなどして家計に余裕がない時期もあれば、特に大きな支出のない時期もあるでしょう。
余裕のある時期にはできるだけ繰り上げ返済を心がけることで、全体的な返済の負担が軽減されていきます。
贈与税が非課税になる範囲で親から住宅購入資金の援助を受ける
財産を贈与されると通常は贈与税の対象となりますが、親などから住宅購入資金の贈与を受ける場合には、一定の条件の下に一定額が非課税となる制度があります。
この制度を利用すると、省エネ等住宅の場合には1,000万円まで、それ以外の住宅の場合には500万円までが非課税となります。
これは贈与を受ける人ごとに適用されるので、夫婦で住宅を購入する際にそれぞれの親から贈与を受けるなら、最大2,000万円までが非課税で受け取れることになります。
詳しくは以下の国税庁ホームページ「直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」を参照してください。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm
さらに、年間110万円までの贈与には贈与税がかからないため、毎年110万円を超えない範囲で援助を受けるにあたっては、原則としては贈与税が発生しません。
親に一定額以上の財産がある場合には、相続時に相続税の対象となる可能性がありますので、こういった制度の利用を検討するのもひとつではあります。
（但し、相続や贈与の問題は家族間のトラブルに発展しやすい微妙な事項なので、関係する家族でしっかり話し合って決めることが大切です。）
住宅購入用助成金を利用する
住宅購入に際して利用できる助成金もありますので、以下にご紹介します。
それぞれに適用条件などが定められていますので、詳しくは各サイトで調べてみてください。
こどもみらい住宅支援事業
https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/
地域型住宅グリーン化事業
経済産業省と環境省によるZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金
https://sii.or.jp/moe_zeh04/uploads/zeh04_pamphlet1.pdf
その他、自治体独自で住宅購入資金の補助事業を行っているケースもありますので、役所などで調べてみるとよいでしょう。
関連記事：【2022年版】最大250万円？長期優良住宅の補助金・税制優遇とは？
都心から離れた物件を検討する方法もある
都心や主要な駅に近いほど土地の値段は高くなり、住宅の価格も高くなります。
近年、リモートワークという働き方が浸透しはじめ、必ずしも都心へ通勤する必要がない人も増えてきました。
そういうケースに該当するのであれば、都心から離れた物件を検討することで住宅購入費用を低く抑えることができ、ローンの返済の負担も軽くなります。
関連記事：都心と郊外住むならどっちがいい？メリット・デメリットや選び方のポイント
無理なくローンを返済できる年収の目安を知って、理想の家を建てよう！
この記事では、
- 住宅ローン利用者の平均年収
- 住宅購入資金の必要額
- 返済比率から考える年収と購入可能物件額の関係
- 年収と購入可能物件額
- 家を建てるメリット
- 住宅ローンを無理なく返済する方法
について解説してきました。
先程もお伝えした通り、ライフスタイルやその他の条件によって、無理なくローンを返済できる年収は異なりますので、年収はひとつの目安です。
ですが、この記事を参考にして自分たちの年収その他の条件を当てはめることで、どの程度のローンを組むことができるかの判断に役立てることはできるでしょう。
家族が毎日を快適に過ごすための理想の形は、みんなそれぞれ異なります。
そんな家族にとってのオンリーワンの家を建てたいと考えているなら、タクトホームにお手伝いさせていただけないでしょうか？
タクトホームの住宅ブランド「グラファーレ」のコンセプトは、「家族が集う、心地よい家」。
家族の想いを大切にした、温かい家作りを叶えます。
関連記事：年収400万円で家を買う人が押さえておくべき考え方や借入可能額の計算方法
