省エネ住宅について、名前を耳にすることはあっても具体的にどのようなものなのか分からないという方も多いのではないでしょうか。本記事では、省エネ住宅が具体的にどのようなものなのか、メリット・デメリットと合わせて解説していきます。
Contents
省エネ住宅とは？
ここでは、そもそも省エネ住宅がどのようなものなのか見ていきましょう。
省エネ住宅って何？
省エネ住宅とは、その名の通り省エネルギー住宅、つまり、消費するエネルギーを抑えるための設備や構造を持つ住宅のことを指します。
例えば、気密性や断熱性を高めることで、室内に外気の影響が及ぶことを押さえて、夏の暑い時期や冬の寒い時期にもあまりエアコンを使わずともよくする、といったことが挙げられるでしょう。
また、エアコンの性能を高めて少ないエネルギーで効率的に空調を利かせるといったことも、省エネ住宅を実現するための重要なポイントとなります。
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省エネ住宅の基準
省エネ住宅かどうかを見分ける基準として、以下の2つがあります。
- 外皮性能
- 一次エネルギー消費量
外皮性能とは、外壁や窓などから住宅の中にどの程度熱を通すかという点を評価するもので、UA値(外皮平均熱貫流率)やηA値[A1] といった数値で表されます。
また、一次エネルギー消費量はエアコンや換気、照明、給湯などで消費されるエネルギーを表したものです。
省エネ住宅かどうかは、これらの数値が設定された基準より優れているかどうかで判断されます。
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省エネ住宅の種類
省エネ住宅には以下のような種類があります。
- ZEH
- スマートハウス
- LCCM住宅
ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギーハウス」の頭文字を取った言葉で、住宅の外皮性能や一次消費エネルギー量を抑えたうえで太陽光発電などの設備でエネルギーを作り出すことで、家全体でのエネルギー収支をゼロにする、というものです。
2つ目のスマートハウスはIoTを活用して家の中の家電機器を制御するというものです。
これにより、エネルギーを効率よく利用する仕組みが導入された住宅となります。
なお、スマートハウスにおいて、エネルギーを管理するシステムのことをHEMS（ヘムス）と呼びます。
3つ目のLCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅は二酸化炭素削減への取り組みに関する住宅のことで、住宅を建ててから排気するまでのサイクルにおいて、二酸化炭素の収支をマイナスにするというものです。
LCCM住宅では、建物の建築と解体時に、できるだけ二酸化炭素を排出しないよう工夫されると共に、住んでいる間には太陽光発電などの設備によりエネルギーを創りだします。
省エネ住宅のメリット・デメリット
ここでは、省エネ住宅にするメリット・デメリットを見ていきましょう。
メリット1:快適に過ごせる
省エネ住宅にすることで、夏涼しく、冬暖かい住宅にすることができるので、1年を通して快適に過ごしやすくなります。
また、高齢になると、空調の効かない寒い廊下などから、浴槽に入ることでヒートショックが起きてしまうリスクがありますが、省エネ住宅にすると外気の影響を少なくすることができるため、ヒートショックのリスクを抑えることにつなげられるでしょう。
メリット2:環境に良い
省エネ住宅にする2つ目のメリットは環境によいということです。
近年では温暖化が騒がれており、実際に夏場は連日猛暑日になるなど、環境の変化を感じている方も多いのではないでしょうか。
こうした状況の中、日本では、2050年に温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」を目指すことを宣言しています。
LCCM住宅などはこうした目標を実現するための施策の一つだといえるでしょう。
メリット3:各種補助金や減税など優遇が受けられる
省エネ住宅にすることで、エネルギーの消費量を抑えることが可能になるため、環境によいといった側面があります。
先述の通り、日本は2050年にカーボンニュートラルを実現することを目指しており、省エネ住宅を増やしていかなければなりません。
このため、省エネ住宅にすることで、各種補助金や減税を受けられるなど優遇制度が用意されています。
詳細は後述しますが、補助金や減税を受けながら、大きな負担なく省エネ住宅にできるケースもあるため、しっかり確認しておくのがおすすめです。
デメリット1:初期費用が高くなる
一方、省エネ住宅にはデメリットもあります。
それは、初期費用が高くなってしまうということです。
例えば、外皮性能を高めるためには、より良い性能を持つ外壁や窓を採用する必要があり、建築費用が高くなってしまいます。
ただし、省エネ住宅にすると受けられる補助金や減税制度など活用することで、その負担を和らげることが可能です。
省エネ住宅にすることで得られる補助金や減税制度
ここでは、省エネ住宅にすることで得られる補助金や減税制度について、詳細を見ていきましょう。
補助金
省エネ住宅にすることで得られる補助金には以下のようなものがあります。
- ZEH支援事業
- こどもみらい住宅支援事業
ZEH支援事業は、一定の性能を備えた住宅を建てることで補助金を受けられるというものです。
その基準には、ZEHやZEH+、次世代HEMSなど複数のメニューがあり、受けられる補助金の額にも違いがあります 。
また、こどもみらい住宅支援事業は子育て・若者世帯を対象にZEHや認定長期優良住宅など一定の省エネ性能を持つ住宅を建てる場合に補助金を受けられるというものです。
なお、これらの補助金は申請すれば必ず補助金の交付を受けられるというものではない点と年度によって内容や申請期間が異なる点に注意が必要です。
減税制度
省エネ住宅にすることで得られる減税制度には以下のようなものがあります。
- 住宅ローン減税
- 不動産取得税
- 固定資産税
省エネ性能を高めて長期優良住宅などの認定を受けることで、不動産取得税や固定資産税など家に関するさまざまな税金において減税を受けることが可能です。
また、住宅ローン減税とは、住宅ローンを利用して家を建てた場合に、最大13年間、住宅ローン残高の0.7%分を、所得税や住民税から控除を受けられるというものです。
一般の住宅だと、2023年までは3,000万円までの住宅ローンに対して控除を受けられるのに対し、省エネ住宅であれば4,000万円、ZEHであれば4,500万円、長期優良住宅であれば5,000万円など、省エネ性能に併せて異なる限度額が設定されています。
また、2024以降は、一般の住宅だと住宅ローン減税を受けられなくなってしまうのも大きなポイントです。
住宅ローン減税は非常に効果の高い減税制度ですが、省エネ住宅にすることで大きな恩恵を受けられるという点はしっかり確認しておくようにしましょう。
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まとめ
省エネ住宅の定義や基準からメリット・デメリット、省エネ住宅にすることで受けられる補助金や減税制度についてお伝えしました。
省エネ住宅は初期費用が高くなるというデメリットがあるものの、一方でさまざまなメリットがあり、長期的に見るとプラスになりやすいです。
特に2023年以降は一般の住宅では住宅ローン減税を受けられなくなる点から、多くの新築住宅が省エネ性能を満たしたものになると予想されます。
これから新築住宅を建てることを検討されている方は、ぜひ本記事の内容を参考になさってください。
なお、タクトホームでは年間5,000棟以上の住宅を手掛けており、各種設備についてもスケールメリットを活かしたコストダウンが可能です。
ローコストでありながら高性能な住宅を建てることが可能であり、省エネ住宅を建てたいと思っている方におすすめです。
これから住宅の新築を検討されている方は、ぜひ一度お問い合わせください。
