家を建てるには大きな費用が必要になるもの。
理想の家を建てるためにも、事前にどのくらいの費用がかかるかを押さえておくことは大切なことです。
本記事では、注文住宅を建てるのに必要な費用について、内訳をお伝えするとともに、費用別で建てられる家のイメージや費用を抑えるための方法についてご紹介していきます。
Contents
注文住宅を建てるのにかかる費用の内訳(土地あり)
注文住宅を建てる場合、必要になるのは建物の費用だけではありません。
土地をすでに所有しているのか土地から購入するのかによっても費用は大きく変わってくるものです。
建物費用だけを考えていると、予算オーバーになってしまう可能性があるので注意しましょう。
まずは、土地をすでに所有している場合で、注文住宅を建てるのにどのような費用が必要なのかを確認していきます。
土地ありの注文住宅では、大きく次の3つの費用が発生します。
- 家の建築費用
- 付帯工事費用
- 諸費用
それぞれ詳しく見ていきましょう。
家の建築費用
注文住宅の費用として大きな割合を占めるのは、やはり「家の建築費用」です。
家の建築費用は、家づくりのすべての費用の70%～80%を占めると言われています。
家の建築費用には、次のような工事費用が含まれます。
- 設計料
- 仮設工事費用
- 基礎工事
- 外装工事
- 内装工事
- 設備工事
- 設計料
設計料とは、その名の通り家の設計のための費用だけでなく、設計図通りに工事を問題なく進めるための監理費用が含まれます。
会社によっては「設計監理料」という名目の場合もあります。
設計費用は建築費用の10%～15%程を占めると言われる、大きなポイントとなる費用です。
設計料が建築費に含まれず別途請求される場合もありトラブルに発展するケースもあります。
設計費用が含まれるのかどうかは、事前に確認するようにしましょう。
- 仮設工事費用
家を建てるには、足場の建設や工事で利用する仮設電気の設置・職人の利用するトイレの設置など工事のための準備も必要です。
それらの費用は仮設工事費となります。
特に、足場は工事面積が大きくなればその分足場も広くなるため、高額になりやすいでしょう。
- 基礎工事
基礎工事とは、家の構造を支える基礎をつくる工事のことを言います。
基礎は家を支える重要な役割を果たし、耐震性にも左右する重要な部分でもあります。
基礎工事に、大きく「ベタ基礎」と「布基礎」の2種類があり、床下部分をコンクリートで固める「ベタ基礎」が一般的です。
一方、地面に鉄筋コンクリートを打ち込む形が「布基礎」となります。
布基礎の場合は、使用するコンクリートや鉄筋がベタ基礎よりも少ないため、費用を抑えられるというメリットがあります。
ただし、耐震性ではベタ基礎が優れているなど、それぞれメリット・デメリットがあるので住宅会社と相談しながら決めるとよいでしょう。
- 外装工事
屋根や外壁などの建物の外側部分の工事が外装工事です。
外装工事費は、使用する外装の材料によって費用が大きく異なるため、材料を見直すことで費用を抑えられます。
また、外装工事は建物自体の外側の工事であり、庭などの外構工事とは異なるので注意しましょう。
- 内装工事
床や内部の壁の、フローリングやクロス貼りなどが内装工事となります。
内装工事費も使用する材料によって費用が異なるので、費用を抑えたい場合は材料を見直すとよいでしょう。
- 設備工事
キッチンや浴室・トイレ・空調といった設備の設置にかかる費用です。
上記のように家の建設費用では、設計から基礎工事をはじめ外内装・設備設置工事など、家の完成までの一通りに必要な工事費が含まれます。
費用は建設を注文する会社により異なり、一般的には大手住宅メーカーの方が費用を抑えられる傾向にあります。
また、一般的に広告などで見かける家の価格はこの建築費用のみを指している場合が多いでしょう。
坪単価も建築費用を坪数で割った価格となるのが一般的です。
実際には、広告の費用だけで家が建つわけではない点に注意しましょう。
実際の家づくりでは、建築費以外の費用も多く掛かります。
そのため、家づくりを進めていると想定よりも費用がかかってしまったというケースは珍しくありません。
家づくりを検討するうえでは、トータルでいくらかかるかを把握しておくことが重要です。
付帯工事費
家の建築費用は建物本体の建設にかかる費用となり、庭やカーポート・水道やガス管の引き込み工事費などは含まれません。
これらの建物本体以外で住むために必要な工事は、付帯工事費（別途工事費）として請求されます。
付帯工事費には、次のような工事があります。
- 駐車場や庭、塀などの外構工事
- 前の家がある場合などの解体費用
- 地盤調査費や地盤改良費
- 水道やガス管の引き込み工事費
- 照明やエアコン・カーテンなどの取り付け費用
- 太陽光発電の設置費
すでに建っている家の解体が必要な場合や、地盤が緩く改良が必要な場合、インフラが整っていない場合などでは、付帯工事費が高くなる可能性があります。
付帯工事費は、注文住宅費用全体のうち10%～20%程が目安と言われています。
仮に3,000万円が総費用なら付帯工事費が300万円～600万円掛かっていることになるでしょう。
ただし、付帯工事費は依頼先の会社によって付帯工事費に含まれる項目が異なります。
何が建築費で何が付帯工事費なのかを事前にしっかりと確認することが大切です。
諸費用
建築費や付帯工事費は建築に関わる費用です。
建築費以外も手数料など細々とした費用が発生し、それらはまとめて諸費用と呼ばれます。
諸費用は、項目ごとの費用は小さくてもまとめると高額になる場合があります。
一般的には、注文住宅費用のうち5%～10%程が目安となります。
諸費用としては、次のような項目があります。
- 契約書への印紙代
- 事務手数料
- 住宅ローンに係る印紙代や手数料・保証料
- 火災保険料
- 不動産取得税
- 固定資産税
- 登録免許税
- 司法書士報酬
- 地鎮祭や上棟式、近所挨拶の費用など
また、新居完成後に生活をスタートするためには、家具や家電も必要です。
必要な家具・家電をあらかじめリストアップして費用を計算しておくようにしましょう。
諸費用のうち、印紙代や各種税金などは努力しても抑えられるものではありません。
しかし、保険料や保証料・引っ越し費用などは、工夫次第で抑えられる項目です。
- 火災保険の補償内容を必要最低限に抑える
- 頭金を多く用意しローン保証料を抑える
- 団信と医療保険の内容を見直し医療保険料を抑える
- 繁忙期の引っ越しを避ける
上記のような工夫でも諸費用を抑えることが可能です。
注文住宅を建設するうえでは、このようにさまざまな費用が発生します。
あらかじめどのような費用がいくら発生するのかを理解し、予算を割り振ってすべてが予算内に収まるように計画立てることが大切です。
注文住宅を建てるのにかかる費用の内訳(土地なし)
注文住宅を建てる場合、土地は必ず必要です。
親からの贈与や相続などですでに土地を持っていれば土地に関する費用は掛かりません。
しかし、土地探しから注文住宅の建設をスタートする方は多く、その場合は土地に関する費用まで考慮して予算を計算する必要があります。
土地ありの費用に土地費用と諸費用を加算
土地の購入からスタートする場合、先述した土地なしの費用に加えて、土地代と土地取得にかかる諸費用を加算する必要があります。
土地購入費用は、注文住宅を建てる総費用のうち30%～40%を占める大きな項目です。
一般的に、土地は都心エリアや利便性の良い駅近といったエリアになるほど高額になります。
立地などの条件にこだわって土地を探していると、土地代も高くなる可能性があります。
予算に上限がなければ土地にこだわれるでしょうが、そういうわけにはいかないものです。
利便性の良い土地や人気のエリアでは土地代が高くなるため、予算内に収めるには土地を諦めるか建物の建築費を抑えるなどの工夫が必要になります。
建物の費用と土地にかかる費用のバランスを見ながら、検討していくようにしましょう。
土地を取得するのに必要な諸費用とは
建物同様に、土地を取得する場合にも土地代以外に手続きなどの諸費用がかかります。
土地購入での必要な諸費用には、次のような項目があります。
- 仲介手数料
- 契約書への印紙代
- 登記費用
- 司法書士費用
- 不動産取得税
- 固定資産税など
土地購入時の諸費用は、土地代の10％～20％が目安です。
中でも多くの割合を占めるのが、不動産会社への仲介手数料となります。
土地購入の際に不動産会社を介した場合は、不動産会社への報酬として仲介手数料が発生するのです。
仲介手数料は、その上限が法律で次のように定められています。
上限金額＝（取引価格×3％＋6万円）＋消費税
仮に1,000万円の土地の場合は、仲介手数料の上限は36万円＋消費税です。
土地価格自体は消費税が掛かりませんが、仲介手数料は不動産会社への支払いのため消費税もかかります。
個人で土地や売主を見つけた場合は、不動産会社を介していないため仲介手数料は発生しません。
とはいえ、不動産会社の力を借りずに土地を探して契約となると、時間もかかりトラブルに発展する可能性もあるため、基本的には不動産会社を介することをおすすめします。
不動産会社に仲介手数料の値引き交渉をすることで仲介手数料を抑えられる場合もあります。
ただし、過度な値引きはマナー違反でもあるため、気持ちよく取引できるように心がけることが大切です。
ハウスメーカーを通して土地を探した場合、仲介手数料がかからないこともあるので、相談するのも一つの手段となります。
また、土地にかかる費用は支払いのタイミングにも注意しなければなりません。
基本的に、土地の購入後に住宅の建築が進んでいくため住宅ローンの融資実行前に土地代の清算が必要です。
土地代に対応できる資金がない場合は、つなぎ融資や分割融資を検討するとよいでしょう。
- つなぎ融資と分割融資
つなぎ融資とは、住宅ローンの融資が実行される前に借入れ、実行後に一括で返済する融資のことを言います。
土地代などの融資実行前などでまとまった資金が必要な場合に、一時的な資金調達として利用される融資です。
一方、分割融資とは住宅ローンの融資を複数回に分けて実行する方法のことを言います。
本来引き渡し時に実行される融資を、土地代などの清算のタイミングで選考して受けることも可能です。
つなぎ融資が住宅ローンとは契約の異なる融資なのに対し、分割融資の場合は住宅ローン1本の契約であるという点が異なります。
つなぎ融資と分割融資を受ける際には、金利が高めに設定されており手数料もかかる点に注意が必要です。
金融機関によっては利用できない場合もあるので、利用を検討しているのであれば事前に確認するようにしましょう。
関連記事：土地探しのコツを知って、家を建てるのにベストな土地を選ぶ
【地域別】家を建てるための費用相場
住宅金融支援機構による「2021年度フラット35利用者調査」 では、注文住宅の所要資金の全国平均は3,572万円という結果が出ています。
ちなみに、土地付注文住宅の全国平均は4,455万円です。
ただし、費用相場は地域によっても大きく異なります。
以下では、「首都圏」「近畿圏」「東海圏」ごとに費用平均と住宅面積を見ていきましょう。
首都圏
同調査による首都圏の費用平均は以下の通りです。
- 注文住宅：3,899万円（住宅面積：123.8㎡）
- 土地付き注文住宅：5,133万円（住宅面積：107.2㎡）
首都圏で家を建てる費用は、全国平均の3,572万円よりも高くなり他の地域に比較しても高額です。
さらに、住宅面積で見ると注文住宅の住宅面積の全国平均は123.8㎡に対して狭くなるため、首都圏の費用は割高になると言えるでしょう。
近畿圏
近畿圏での費用平均は以下のようになります。
- 注文住宅：3,778万円（住宅面積：127.1㎡）
- 土地付き注文住宅：4,658万円（112.7㎡）
近畿圏も首都圏同様、全国平均を上回る費用平均です。
東海圏
東海圏での費用平均は以下のようになります。
- 注文住宅：3,650万円（住宅面積：123.5㎡）
- 土地付き注文住宅：4,379万円（住宅面積：114.5㎡）
東海圏は、首都圏・近畿圏よりも低くはなるものの全国平均を上回ります。
ただし、東海圏の場合、土地付き注文住宅の住宅面積は、全国平均の111.4㎡を上回るため、割安な傾向にあるのです。
ちなみに、首都圏・近畿圏・東海圏を除くその他地域の平均費用は以下の通りです。
- 注文住宅：3,372万円（住宅面積：123.8㎡）
- 土地付き注文住宅：3,980万円（住宅面積：111.4㎡）
住宅を建設する費用平均は、あくまで目安です。
注文住宅の場合、希望する間取りなどによっても費用は大きく異なります。
そのため、自分が希望する間取りはどれくらいの費用がかかるのかを理解しておくことが重要です。
以下では、1,000万円台～4,000万円台の建築費別に、どのような家を建てられるのかを紹介していきます。
関連記事：【土地あり/土地なし】家を建てる費用の内訳を解説！
【費用別】1,000万円台で建てられる家のイメージ例
建築費1,000万円台では、基本的にコストを大きくカットしシンプルな家が目安となります。
一般的な注文住宅の価格帯は2,000万円～3,000万円となるため、1,000万円台に抑えるにはさまざまな工夫や制限が必要です。
若い世代の人やローンを抑えたい人・家に多くの予算を取れないけど注文住宅に住みたい人などに適している価格帯と言えるでしょう。
シンプルな間取り
複雑な間取りや凹凸のある外観では材料費や施工費が多く掛かってしまいます。
そのため、1,000万円台では基本的にシンプルな間取りと、1・2階が同面積で凹凸のない正方形型の外観となるケースが一般的です。
その他にも、費用を抑えるために次のような工夫があります。
- 壁を少なくする
- 水回りを集約する
- 屋根をシンプルにする
外装・内装それぞれで費用を抑える必要があります。
基本的には複雑な構造になればなるほど費用がかかってくるので、シンプルな造りを目指すことを意識するとよいでしょう。
例えば、部屋数が多ければ、その分壁や仕切り材の費用がかかってくるため、極力部屋数を抑えるというのも一つの手段です。
また、材料費の高くなる屋根も、イメージしやすい山型ではなく1方向に斜面を流す片流れ型にすることでコストを抑えられます。
シンプルな家にはなりますが、コンパクトに生活したい人には適しているでしょう。
外装や内装にはこだわれませんが、家具やDIYなどで自分好みの素敵な空間を演出すれば快適な家にできるものです。
また、造りがシンプルな分、費用がかからないだけでなく施工期間も短くて済むというメリットもあります。
標準的な設備
1,000万円台の家では、設備の費用も抑える必要があり、基本的には標準的な設備となります。
グレードの高い最新設備や浴室乾燥機と言った多機能な設備を採用すると、予算がオーバーしてしまう可能性が高くなります。
ただし、工夫次第では設備を充実させることも可能です。
全ての設備を充実させるのは難しいですが、内装費用を抑える代わりに1か所だけ設備をこだわるなど、「ここだけは」というポイントを絞ってみるとよいでしょう。
タクトホームであればコストを抑えて高性能な家を建てられる
1,000万円台であっても、ハウスメーカーによっては費用を抑えつつ高性能な家づくりが可能です。
資材の一括購入やプランの規格化など、ハウスメーカーの努力で費用を抑えつつ、性能を落とさずに家を提供している会社も多くあります。
タクトホームも累計59,000棟以上建設したスケールメリットを活かして費用を抑えながらも性能のいい家を建築できます。
そのため、1,000万円台で家づくりを検討している方にもおすすめです。
タクトホームのローコスト住宅として、「G-Fit」があります。
G-Fitでは、年間5,000棟以上の住宅を建築している「グラファーレ」から厳選した1,000以上のプランをセレクトして理想の家づくりが可能です。
代表的な価格として、一般的な2階建て（延床面積28.93坪）で付帯工事費を含み1,548万円で建設できます。
他にも豊富なプランから選ぶことが可能です。
コンパクトでスタンダードな24坪プランでは、3LDKに対面キッチン・リビングカウンターなどを実現しつつも、本体価格が約997万円と1,000万円を下回ります。
設備もシステムキッチンやユニットバスなど快適に過ごせる設備から選べるので、低価格でも満足できる家を建設できるでしょう。
費用を抑えて家づくりをしたいという方は、一度タクトホームにお問い合わせください。
【費用別】2,000万円台で建てられる家のイメージ例
2,000万円台の予算であれば、1,000万円台よりも間取りや設備などの選択肢も増え、ある程度余裕のある家づくりが可能です。
とはいえ、全国平均よりも費用が低いためプランが難しくなる価格帯でもあります。
余裕はあるがバランスが重要
2,000万円台では、設備や外装・内装などの素材の幅が1,000万円台よりも広がります。
希望に沿って、最新の設備やデザイン・間取りなどを増やすことも可能となるでしょう。
しかし、すべての希望を満たすとすぐに予算オーバーになるため、一部の設備のグレードを上げたら他は抑える、部屋を増やすなら材料費を抑えるなどのバランスが必要でもあります。
また、延床面積を広くすることも検討できますが、広くしすぎると他の部分の費用を抑える必要があるので、広さよりも内装や設備にこだわることをおすすめします。
要望は絞る必要がある
選択肢の幅が広がることから、つい要望を多く入れてしまい予算オーバーになりやすい価格帯でもあるため、注意が必要です。
2,000万円台に抑えるためには、要望の優先順位をあらかじめ決めておくようにしましょう。
こだわるとしても、2～3か所に絞っておくと予算内に収められるようになります。
また、建築費だけで予算を考えるのではなく、家づくり全体の予算でバランスを見るのにも適した価格帯です。
内装は家具などによっても印象は大きく変わります。
良い家具を購入する分、家づくりの費用を抑える、反対に家具の購入費用を抑えて家の内装にこだわるという選択肢も検討するとよいでしょう。
2,000万円台での家づくりでもし理想の家にしにくいと感じた場合は、もう少し資金を蓄えてから家づくりをするのも一つの手です。
【費用別】3,000万円台で建てられる家のイメージ例
注文住宅の全国平均費用が3,572万円であることから、平均的な家から少しグレードの高い家づくりが可能な価格帯と言えるでしょう。
全館空調や床暖房などの設備も検討できる
3,000万円台であれば、多くの希望に沿った家づくりが可能です。
家の広さを広げることやこだわった間取りやデザイン・材料や設備のグレードアップなどの選択肢の幅も広がります。
憧れの床暖房、快適に過ごす全館空調・吹き抜けやこだわりの水回りなどの検討できる価格帯です。
ただし、選択肢の幅が広がることから家づくりが迷走して時間が掛かる価格帯でもあります。
また、すべての希望を叶えると予算に切がなくなるので、注意しなければなりません。
家族で今後のライププランや理想の生活などを話し合い、重要視するポイントなどを絞って家づくりを進めるようにしましょう。
初期費用は高めだがランニングコストを抑えるといったことも可能
予算3,000万円台となると、他の諸費用を含めると初期費用も高額になってきます。
どこに予算をかけるのか配分をしっかりと考えて家づくりに臨むとよいでしょう。
また、設備や材料に費用を掛けることでランニングコストを抑え、トータルでの費用を抑えることも可能です。
外壁や屋根を高性能な素材にすることで塗り替えや張替えの頻度を落とす、設備のグレードを上げてメンテナンス費を抑えられます。
外装や屋根は定期的に塗り替えが必要になり、そのたびに数十万円の費用がかかるものです。
高性能な材料を使用しメンテナンスの頻度を落とせば、手間やコストも大きく削減できるでしょう。
太陽光発電を設置すれば、光熱費を抑えることも可能です。
このように、最初にお金を掛けてもその後の生活に掛かってくる費用を抑えられれば、トータルではお得になる可能性があります。
【費用別】4,000万円台で建てられる家のイメージ例
予算が4,000万円台であれば、予算内に収めることを重視する必要がなくなり多くの希望が実現でき理想の家づくりが可能です。
30～40坪であれば余裕のある資金計画
4,000万円台は全国平均よりも高い予算となり、30坪～40坪の家であれば余裕のある家づくりが可能です。
デザインや間取りも複雑にしても対応できるようになります。
「中庭を造りたい」「正方形じゃなくコの字型にしたい」「内装の材料は自然素材をふんだんに使いたい」「設備はすべて最新式」なども希望も叶えやすいでしょう。
多くの希望に沿った家づくりができるため、かなりこだわりがある人などに適した価格帯と言えます。
広さを大きく取ることも可能
平均的な坪数よりも大きい家づくりも検討できます。
注文住宅の住宅面積全国平均123.8㎡（約38坪）に対しての費用平均が3,572万円のため、敷地面積を広くすることも可能です。
二世帯住宅を検討しやすいのもこの価格帯と言えるでしょう。
また、反対に敷地面積を抑えて立地にこだわるという選択肢もあります。
建築費用を抑えるための3つのポイント
注文住宅ではこだわろうとすればいくらでも費用がかかってきます。
しかし、予算に上限を設けない場合を除き、予算内に費用を納める必要があるものです。
予算の中でも大きな項目である建築費を抑えるポイントとして、次の3つを参考にしてみてください。
- 2階建てが一番費用を抑えやすい
- 凹凸の少ないシンプルなデザインにする
- ローコスト住宅を多く建てている住宅会社に依頼する
2階建てが一番費用を抑えやすい
同じ延床面積であれば、2階建ての方が平屋よりも割安になります。
平屋の場合、1階にすべての居室を設ける必要があるため、広い土地が必要です。
そのため、工事費用が高くなる基礎部分や屋根部分が大きくなるので平屋の方が建築費は高くなります。
また、広い敷地も必要になるため土地の購入費用なども高額になってくるのです。
仮に同じ延床面積であっても、2階建てなら1階と2階に居室を分けて配置できるので、必要な敷地面積を小さくできます。
2階建てであれば費用の掛かる基礎と屋根部分を小さく抑えられることから、費用も抑えやすいのです。
反対に、3階以上の建物になると構造が難しくなり、コストもかかってきてしまいます。
建築費を抑えて住宅を建設したい場合は、オーソドックスな2階建てが費用を抑えやすくなるのです。
また、延床面積を抑えることでコストを下げられます。
とはいえ、極端に延床面積を抑えると生活しにくくなる可能性があります。
コストを下げられても快適に生活できなければ後悔してしまうものです。
住環境とのバランスを考慮しながら、コストも下げつつ快適に暮らせるようにしましょう。
凹凸の少ないシンプルなデザインにする
外から見た時に凹凸の多い住宅は、デザイン性はありますが価格も割高になるものです。
凹凸があればその分、必要な壁材や建材も多くなります。
施工自体の手間もかかることから、建築費も高額になりやすいのです。
費用を抑えたシンプルなデザインにする方法には、次のような手段があります。
- 外観を正方形型にする
- 壁を少なくする
- 水回りをまとめる
- 外観を正方形型にする
もっとも材料費や施工の手間を抑えられるのは、1階と2階の面積が同じで凹凸のない正方形に近い住宅となります。
- 壁を少なくする
外側だけでなく間取りもシンプルな方が建築費を抑えられます。
居室を複数設けると、部屋を仕切る壁や壁紙・ドアなどが必要になりコストもかかってきます。
子供部屋などの使う時期が限られている部屋は、使う時期だけ仕切れるようにしておくなどの工夫でも建築費を抑えられるのです。
壁を少なくすることで、費用を抑えられるだけでなく部屋を広々使え、採光や風通しを良くできる場合もあります。
ただし、壁を少なくすると耐震性に不安が出る場合があるので注意が必要です。
耐震補強などをしっかりしてくれる住宅会社を選ぶようにしましょう。
- 水回りをまとめる
水回りの設備をまとめることもコストダウンにつながります。
トイレは1階・2階の両方に設けるのではなく、1階部分にするだけでも数十万円費用が変わってくるのです。
このように建物の外側・内側をシンプルでオーソドックスな造りにすることで、建築費を抑えられるでしょう。
ただし、費用を抑えることを重視して設備や素材の費用を削っていると、トータルでは費用がかかってしまう可能性もあるので注意しましょう。
低いグレードの設備では、メンテナンスが頻回になる場合やすぐに交換しなければならない可能性もあります。
外壁や屋根などで耐用年数の短い素材を利用していると交換も多くなり、結局は費用がかかってしまう場合もあるのです。
初期費用だけでなく生涯かかる費用まで考慮すると、長期的に住みやすくコストのかからない家にできるでしょう。
ローコスト住宅を多く建てている住宅会社に依頼する
建築費を抑えつつも性能のいい住宅として、近年注目を集めている「ローコスト住宅」があります。
ローコスト住宅とは、住宅プランやデザインを限定することで価格を抑えている規格住宅の一種です。
ハウスメーカーによっても定義は異なりますが、おおよそ1,000万円台からそれ以下で建築できるケースが多いでしょう。
ローコスト住宅は、低価格であることに不安を抱く人もいるものです。
しかし、多く住宅会社では価格を抑えるために資材の大量発注や広告費の削減・施工の効率化といった工夫をしています。
そのため、ローコスト住宅だからと言って品質に問題なく、きちんと建築基準を満たした安全な家なのです。
近年は、多くのローコスト住宅が提供されており、選べる選択肢も豊富で標準の設備でも充実している商品も増えています。
ただし、ローコスト住宅と言ってもハウスメーカーによって提供されるプランや価格は異なります。
安く建てられると思っていたら、オプションなど料金が追加され高額になってしまうというケースは珍しくありません。
できるだけ多くのローコストハウスを提供している住宅会社を比較して、慎重に検討する必要があるのです。
ローコスト住宅を選ぶ際のハウスメーカー選びのポイント
- ローコスト住宅の実績が豊富にある
- 評判や口コミをチェックする
- 実際に建設された住宅を見てみる
- プランの選択肢は豊富か
- 標準設備やオプション料金の範囲
ローコスト住宅は、資材の一括購入などで価格を抑えているため、実績が多いほどスケースメリットを活かして価格を抑えやすくなります。
ローコスト住宅と思っていても、オプションを追加していると予算オーバーになってしまうケースも珍しくありません。
どこまでが標準仕様で、何がオプション料金になるのかをしっかりと確認したうえで、判断するようにしましょう。
予算内に収めつつ自分や家族の希望を満たすためには、住宅会社選びが重要なポイントとなります。
ローコストハウスの場合も、実績が多い住宅会社を選ぶことで安心して家づくりを進められるでしょう。
関連記事：ローコスト住宅のメリット・デメリットと住宅会社を選ぶポイントを解説
まとめ
注文住宅を建てるための費用について、具体的なイメージと共にご紹介しました。ご自分が建てる家のイメージに対して、どのくらいの費用が必要かなど、本記事の内容を参考に事前に掴んでおくことが大切です。
