家を建てる際に、どのくらいの費用がかかるか不安に感じている方もいらっしゃるでしょう。
本記事では、土地あり、土地なしのそれぞれのケースにおいて、家を建てる際に具体的にどのような費用がかかるかの内訳や家を建てた後にかかる費用など、家づくりにまつわる費用について解説していきます。
Contents
家を建てる費用の内訳(土地ありの場合)
まずは土地を持っている方が家を建てる場合の費用の内訳を見ていきましょう。
このパターンでの家を建てる費用は、大きく分けると以下3つに分類できます。
- 家の建築にかかる費用
- 住宅ローンにかかる費用
- その他諸経費
それぞれ解説します。
家の建築にかかる費用
まずは家の建築にかかる費用です。
基本的には、住宅会社から提案される建築費用がここに該当すると考えてよいでしょう。
なお、家の建築費用は住宅会社毎に、または商品毎におおよその坪単価を掴んでおくことが大切です。
例えば、ローコスト住宅を得意とする住宅会社であれば、40万円～50万円/坪程度で家を建てることも可能でしょう。
一方、デザインや住宅性能にこだわった家を建てる住宅会社の場合、70万円～80万円/坪以上の坪単価になることもあります。
これらの住宅会社で同じ40坪程度の建物を建てる場合、前者であれば1,600万円～2,000万円程度、後者であれば2,800万円～3,200万円程度と計算できます。
もちろん、実際にどのような間取り・仕様の家にするかで最終的な金額は異なってきますが、最初に、依頼する住宅会社のおおよその坪単価を押さえておくと、進めやすいといえるでしょう。
住宅ローンにかかる費用
2つ目は住宅ローンにかかる費用です。
住宅ローンにかかる費用としては、主に以下の2つに分けることができます。
- 事務手数料
- 保証料
事務手数料は、住宅ローンを依頼するにあたり金融機関に支払う手数料のことで、民間の金融機関であれば数万円程度で設定されているのが一般的です。
一方、ネット銀行や住宅金融支援機構のフラット35の場合、「借入額×1～2%」といった形で設定されているケースがあり、この場合、事務手数料が数十万円になることもあります。
2つ目の保証料は、住宅ローンを組むにあたり保証会社に支払うもので、審査の結果次第で金額が変わることもあります。
ネット銀行や住宅金融支援機構のフラット35など保証料が不要になっているケースがある他、民間の金融機関でもプロパー融資といって保証会社を使わないケースでは、保証料不要になることも。
保証料は数十万円になることもあるので、事前に確認しておくことが大切です。
その他諸経費
その他の諸経費については、外構費用や登記費用などさまざまで、150万円～300万円程度となることが多いですが、状況次第で大きく変わることもある項目です。
例えば、土地を持っている場合でも、境界確定がされておらず、境界確定と測量が必要なケースでは、追加で数十万円の費用が必要になるでしょう。
また、家を建てるにあたり地盤調査を行う必要がありますが、調査の結果改良が必要となった場合には、数十万円程度から、場合によっては100万円を超える費用が必要になるケースもあります。
家を建てる費用の内訳(土地なしの場合)
次に、土地なしの場合の費用の内訳を見ていきましょう。
土地を持っていない人が家を建てる場合、先述の家の建築にかかる費用や住宅ローンにかかる費用、諸経費にプラスして、土地に関する費用が必要になります。
土地の取得にかかる費用
まずは土地の取得にかかる費用です。
具体的には、以下3つの費用を抑えておくとよいでしょう。
- 土地の購入代金
- 登記費用
- 不動産会社に支払う仲介手数料
土地なしで家を建てる場合には、まずどの土地で家づくりを始めるかを決める必要があります。
このため、まずは土地探しから始めることになるでしょう。
土地の価格は、エリア毎におおよその坪単価があるため、土地を探したいエリアの坪単価と、土地に求める広さから、おおよその費用を計算することができます。
例えば、家づくりをしたい土地があるエリアの坪単価が50万円/坪程度で、40～50坪程度の広さの土地が欲しいと考えている場合は、50万円/坪×40～50坪=2,000万円～2,500万円となります。
次に、登記費用については、土地の所有権移転登記費用が必要です。
取得する土地によって異なりますが、30～50万円程度の費用がかかるのが一般的です。
また、不動産会社に土地を探してもらった場合には、仲介手数料を支払わなければなりません。
仲介手数料は以下の計算式で求めることができます。
仲介手数料=売買価格×3%+6万円+消費税(10％)
例えば、2,000万円の土地を購入する場合、2,000万円×3%+6万円+消費税=72.6万円です。
土地資金のつなぎ融資費用
土地なしの方が、土地を取得したうえで家を建てる際、住宅ローンを利用する場合には、つなぎ融資を利用する必要があります。
住宅ローンは、建物だけでなく土地代金についても融資を受けることができますが、実際に融資を受けられるのはあくまでも完成した家とその土地についてのみです。
一方、土地を取得してその土地の上に建物を建てる場合、他人の土地の上に家を建てるわけにはいかないので、先に土地代金を支払って所有権を移転しなければなりません。
このときに利用するのが、つなぎ融資です。
つなぎ融資とは、土地代金などについて先に融資を受けて、建物完成後に住宅ローンで完済するというものです。
このつなぎ融資を利用すると、融資を受けてから住宅ローンで完済するまでの数カ月間分について、利息を支払わなければなりません。
土地取得代金のつなぎ融資費用については、取得する土地の費用にもよりますが、数万円から十数万円程度と考えておくとよいでしょう。
関連記事：土地探しのコツを知って、家を建てるのにベストな土地を選ぶ
頭金はどのくらいあるといい？
家を建てるにあたり、頭金はどのくらいあるとよいのか不安に思っている方もいらっしゃるでしょう。
ここでは、家を建てる際の頭金について解説していきます。
そもそも頭金は必要？
家を建てるにあたり、頭金が必要かどうかという点についてですが、金融機関によっては、住宅ローンで建物部分のみしか融資を受けられず、諸経費分については自己資金で用意しなければならないケースがあります。
この場合、少なくとも諸経費分については頭金を用意しなければならないでしょう。
一方、諸経費分まで融資を受けられる住宅ローンもありますが、その場合、頭金を準備するメリット・デメリットを把握したうえで、頭金の額を決めることが大切だといえます。
頭金を準備するメリット
頭金を準備するメリットは、借入額を少なくすることで、毎月の返済額を下げられるということが挙げられるでしょう。
毎月の返済額が少なくなれば、ローンを借りた後の家にかかる費用を安く抑えることができ、余裕のある生活を送りやすくなります。
余裕ができた分を貯蓄に回して、数年毎に繰上げ返済をすることで早期に住宅ローンを完済するといった方法もおすすめです。
頭金を準備するデメリット
一方、頭金を準備するデメリットとしては、手元にお金がない場合、頭金を作るために時間がかかってしまい、家を建てるのが遅くなってしまうということが挙げられます。
例えば、「頭金を300万円貯めてから家を建てる」といった目標を建てた場合、毎月5万円ずつ貯蓄したとしても、5年間もかかる計算です。
また、その期間中も家に住む必要はあり、賃貸物件を借りる場合は賃料を支払い続けなければなりません。
先に家を購入していれば不要になる賃料についても、頭金を貯める選択をすることで余分にかかってしまうのです。
こうしたメリット・デメリットを把握したうえで、頭金をいくらくらいにするのか判断することをおすすめします。
家を建てた後の費用は？
家を建てるのに費用がかかるのはもちろんですが、家を建てた後にかかる費用についてもしっかり把握しておくことが大切です。
ここでは、家を建てた後にかかる費用について詳しく解説していきます。
不動産取得税に注意
まずは不動産取得税です。
不動産取得税とは、不動産を取得した人に対して課されるもので、家の完成から半年～1年後など忘れたころに請求がやってくるので注意が必要です。
税額は家の資産価値(固定資産税評価額)によって異なりますが、数万円～十数万円程度となることが多いでしょう。
なお、マイホームの場合は不動産取得税の軽減措置を受けることができますが、納付書を受け取った後、自分で手続きしなければならないのが一般的です。
場合によっては、軽減を受けることで納税額が0円になることもあるので、手続きを忘れないようにしましょう。
家を建てた後のランニングコスト
家を建てた後のランニングコストにはさまざまなものがありますが、代表的なものとしては以下のようなものが挙げられるでしょう。
- 住宅ローンの返済
- 固定資産税
- 火災保険料
まず、大きなものに住宅ローンの返済があります。
毎月の収入から生活費など必要なものを差し引いたうえで、住宅ローンを余裕を持って返済していけるか、あらかじめしっかりシミュレーションしておきましょう。
固定資産税は不動産の所有者に毎年課されるもので、納税額は不動産の資産価値(固定資産税評価額)によって大きく異なりますが、数万円から十数万円を毎年4回に分けて納付することになります。
なお、新築住宅については3年間(構造や住宅性能次第では5年間)固定資産税が半額になる特例があります。
逆にいえば、家の新築から3年後、あるいは5年後には納税額が高くなってしまう点に注意しなければなりません。
最後の火災保険料については、ローンを組むのであれば基本的に加入しなければなりません。
保険料は保険内容によって大きく変わりますが、毎年数万円程度というのが一般的でしょう。
数年分一括払いすることも可能で、その場合初期費用が高くなりますが、毎年支払うのと比べると割安になるのが一般的です。
関連：持ち家を維持するために、どんな費用がかかる？維持費の内訳や節約ポイント
【ケース別】土地あり|家を建てる費用に関する注意点
最後に、土地ありの方が家を建てる際の費用について、ケース別の注意点を見ていきたいと思います。
相続した土地のケース
まずは相続した土地のケースです。
相続した土地に家を建てる場合、まずは土地の名義変更(相続登記)を済ませておくようにしましょう。
相続した土地の名義変更については、2022年時点では義務ではなく、期限が設けられていませんが、この手続きを済ませておかないと住宅ローンを組んで家を建てることができません。
相続登記の費用は「土地の固定資産税評価額×0.4%」に加え、司法書士に依頼する場合は司法書士報酬を支払う必要があります。
報酬の額は依頼する司法書士によって異なりますが、数万円程度であるのが一般的です。
先に土地を購入したケース
家を建てるにあたり、先に土地を購入した場合、事前に住宅会社に土地を見てもらっていないこともあるでしょう。
土地の状況によっては造成費用など追加の費用が必要になることもある点に注意しなければなりません。
そう多くはありませんが、上水道や電気などのライフラインが整っていないことがあり、こうしたケースではライフラインを整えるのに数十万円の費用が掛かることもあります。
先に土地を購入する場合、少なくとも支払い前には一度住宅会社に相談しておくのがおすすめです。
建て替えのケース
建て替えの場合、家を建てる費用に加えて、家の解体費用と、建て替え期間中の仮住まい費用が必要になります。
マンスリーマンションなどを利用すれば、エアコンやベッドなどついた部屋を利用できるケースがほとんどなので、仮住まいとしてはおすすめだといえるでしょう。
また、できるだけ費用を抑えたいのであれば、実家や親族の家を一時的に住まわせてもらうというのもおすすめの方法です。
まとめ
家を建てる費用について、土地ありのケースと土地なしのケースそれぞれお伝えしました。
家を建てる際には大きなお金が動くこともあり、あらかじめどのくらいの費用がかかるのかを押さえておくことは大切なことです。
家を建てる際には、本記事の内容をぜひ参考になさってください。
また、タクトホームであれば、累計54,000棟以上建ててきた実績から、一般的なケースからイレギュラーなケースまで、さまざまなケースに対応できるノウハウがあります。
家づくりについて不安なことがある方は、ぜひ一度ご相談ください。
