結婚や出産など人生の転機で検討されることの多い、住まいの「住み替え」。住み替え手続きの流れは、「買い先行」と「売り先行」の2種類にわけられます。それぞれのメリット・デメリットを把握し、自身や家族のニーズに合う方法を選びましょう。今回は、住み替えの流れや必要となる費用について解説します。
住み替えとは？
住み替えとは、現在の住まいから新居へ移り住むことです。現在入居している家屋を手放すとともに、新たな転居先となる物件を購入する手続きが発生します。
購入した住まいは、購入当初には満足しても時間が経過するとニーズに合わなくなる場合が少なくありません。建物が古くなったり、家族が増えたりすると、住み慣れた住居にも不満を感じてくるものです。
特に結婚・出産など、ライフイベントや人生の転機が訪れると、住み替えを検討されることが多くなります。家族が増えると現在の住まいが手狭に感じられ、より広い生活空間を手に入れるため、新居を探すことになるでしょう。
また、子どもが独立した後、現在の住まいが手に余り、住み替えを考えることも珍しくありません。夫婦2人だけで暮らすには広すぎるため、維持・管理しやすく、シンプルに生活できる物件を求める方もいます。
このほか、転勤など仕事の関係で住み替える場合があります。子どもが小さいため、家族が離れず一緒に暮らす方が望ましいと判断した際、親子で新居に移り住むケースも散見されます。
人によって事情は異なりますが、いずれも「入居中の住まいがニーズを満たせなくなった」ら、生活条件に適した新居へ移るのが住み替えです。
住み替えの流れや費用は？
住み替えは通常、入居中の家屋の売却と新居の購入を併行します。これらの手続きは、「買い先行」と「売り先行」の2パターンにわけられます。
買い先行の場合
買い先行とは、新居の購入が入居中の物件の売却に先立つ方法です。大まかな手続きの進め方としては、転居先となる住まいの新規購入を済ませてから現在の居住物件を売却する流れとなります。
買い先行の大きなメリットは、新居探しを落ち着いて進められるところです。現在の住まいを急いで立ち退かずに済むため、短時間で転居先を決める必要がありません。引っ越しが一度で済むのも、買い先行特有のメリットです。ただ、一時的に2つの住居を所有する可能性があります。その場合、建物の維持費や住宅ローンが二重に発生するので注意が必要です。
売り先行の場合
一方、売り先行は現在の入居物件の売却を新居購入より優先するパターンです。基本的に買い先行と逆の流れで、住み替えを進めます。物件売却を済ませてから、新規物件の購入手続きを行うのが一般的です。
売り先行の場合、先に所有物件の売却を完了しているため、資金計画を建てやすいメリットがあります。ただ、新居探しに手間取ると、引っ越し後に仮住まいが必要です。
いずれの方法を選ぶとしても、住み替えには物件の売却費と新居の購入費、両方が必要です。そのうち、物件の売却費には、不動産会社への仲介手数料、印紙税や抵当権抹消費用が含まれます。
仲介手数料は、不動産会社による仲介業務が成功した場合に発生する報酬です。印紙税は、契約書をはじめ重要書類を作成したときに課されます。ローンを組んでいる場合、金融機関が物件を競売に出せる抵当権を抹消する必要があります。
新居の購入では、物件の購入代金とともに不動産会社への仲介手数料や印紙税、また必要があれば住宅ローンを組むための手数料、火災保険や地震保険の加入費用、不動産の所有権を移すための登記費用がかかります。
住み替えは多くの費用を伴うので、あらかじめ計画的に費用を準備しておくとよいでしょう。
まとめ
住み替えは、人生の大きな転機に検討される傾向があります。その基本的な流れは、「買い先行」と「売り先行」の2種類です。いずれもメリット・デメリットがあり、よく考えて住み替え方針を決めましょう。
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