家づくりについて調べていると、「高性能住宅」という言葉を目にする機会も多いはず。高性能住宅とは、一体どんな機能が備わった家を指すのでしょうか。高性能住宅と一般的な住宅の違いや高性能住宅に住むメリット・デメリットなど、詳しく解説します。
Contents
そもそも高性能住宅とは？
高性能住宅と聞くと、「住みやすく居心地のいい家」「省エネに優れた家」といったイメージを持つ人も多いことでしょう。ではまず、どんな家を高性能住宅と呼ぶのか、見てみましょう。
高性能住宅に具体的な基準はない
実は高性能住宅には、明確な基準はありません。「この数値をクリアした家が高性能住宅である」といった形で、定められているわけではないのです。
ただ、2000年4月に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」によって、住宅の性能を評価する上でのルールが設けられました。それまでは評価が曖昧だった住宅の性能を、数値にして比較できるよう制定された法律です。
品確法では、住宅の性能を次の10の分野に分けて評価するよう定められています。
①構造の安定（耐震性や防風・積雪対策など）
②火災時の安全（耐火性や火災警報機の設置など）
③劣化の軽減（建物の耐久性）
④維持管理・更新への配慮（給排水・ガス配管などのメンテナンスのしやすさ）
⑤温熱環境（断熱性や気密性など省エネルギー性能）
⑥空気環境（建材の化学物質対策や換気方法）
⑦光・視環境（日照や通風を確保する開口率や開口比）
⑧音環境（床衝撃音の軽減や外部の騒音に対する遮音性）
⑨高齢者等への配慮（バリアフリー住宅など）
⑩防犯（バルコニーや窓の侵入防止対策）
それぞれの分野について国が指定する機関が検査を行い、住宅を評価します。基本的には、最低限の基準をクリアしていると「等級1」となり、性能が高いほど等級も上がります。
住宅の性能を測る4つのポイント
高性能住宅には明確な基準はないといいましたが、どんな家なら高性能住宅といえるのでしょうか。その判断ポイントとしては、主に断熱性、気密性、耐震性、耐久性の4つがあります。
いずれも暮らしやすさ、住み心地に直結している分野です。4つのポイントについて、いずれも高い基準を満たしている家なら、「高性能住宅」と呼んでいいでしょう。
4つのポイントのうち、断熱性と気密性は深く関係しています。どちらも外気の影響を受けにくくするための機能なので、「断熱性は高いけれど、気密性は低い」といった家は考えにくいものです。
また、耐震性と耐久性も深く関係しています。耐久性があるかどうかの診断には、耐震性能も含まれるからです。つまり「外気の影響を受けにくく、長く住める家」が高性能住宅なのです。
高性能住宅の4ポイントの判断基準
高性能住宅かどうかは、断熱性、気密性、耐震性、耐久性が判断ポイントになるといいました。それぞれのポイントについて、さらに詳しく見るとともに、判断基準となる数値をご紹介します。
断熱性が高い
住宅の断熱性とは、外気の温度を室内に伝えにくく、室内の温度を外に逃がしにくくすることです。断熱性を高めるには、建物の壁や床、天井に、断熱材を使用する方法が一般的です。
断熱性の高さを測る指標として、「UA値」があります。室内から外部へ逃げていく熱量を、床・壁・屋根・窓といった住宅の外皮の面積で割った数値で、数が小さいほど断熱性が高い家となります。
実はもうひとつ、断熱性を計る数値「Q値」があります。Q値は室内から外部へ逃げていく熱量を床面積で割った数値で、UA値と同じく、数が小さいほど断熱性が高い家です。
Q値は床面積で計算するので、同じ大きさの家でも内部に吹き抜けなどがあると、数値が悪くなってしまいます。UA値は外皮面積で計算するので、間取りなどに左右されることはありません。
こういうとUA値のほうが優れているように感じますが、そうとは限りません。UA値は換気による熱の損失を計算に入れませんが、Q値では換気の熱損失も含めて計算します。
国の定めた省エネ基準やZEH基準では、現在はUA値が採用されていますが、断熱性能を計るならQ値も見ておきたいところです。
気密性が高い
住宅の気密性とは、壁と柱、窓など建材同士の隙間を少なくして、空気の出入りを減らすことをいいます。気密性を高めるには、建材と建材の間を気密テープなどで塞ぐという方法が一般的です。
住宅の気密性を計る数値として、「C値」があります。家の面積1平方メートルあたりの隙間の面積を表した数値で、数が小さいほど気密性の高い家になります。
断熱性がいくら高くても、気密性が低いとすきま風が吹き込んで、室温が外気の温度に影響されやすくなります。反対に、気密性が高くても断熱性が低ければ、壁や天井などから外気の温度が室内に伝わってしまいます。
そのため気密性と断熱性は、セットで見ることが大切です。
関連記事：高気密・高断熱住宅とは？ メリットとデメリットを徹底解説
耐震性が高い
耐震性はその名の通り、どれだけ地震に強いかを表すものです。判断基準としては、先に挙げた「品確法」の耐震等級があります。
耐震等級には1～3までのランクがあり、数字が大きいほど耐震性は高くなります。「耐震等級1」は、建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たしていることを示します。
「耐震等級1は建築基準法ギリギリのレベル」と聞くと、地震ですぐに倒壊しそうな印象を受けるかもしれません。しかし、建築基準法では震度6強から7に相当する地震でも倒壊しない程度を想定して定められているので、決して危険な住宅というわけではないのです。
耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1の1.5倍の強度を想定して定められています。ちなみに学校などの公共施設は必ず耐震等級2以上、災害時の拠点となる消防署や警察署は多くが耐震等級3で建設されています。
耐久性が高い
「耐久性が高い」とは、長期にわたって良好な状態で住み続けられるよう造られていることを指します。耐久性があるかどうかの判断基準としては、各自治体に申請して認定を受ける「長期優良住宅」があります。
長期優良住宅の認定を受けるためには、耐震性、省エネ性、劣化対策、メンテナンスのしやすさ、保全計画、住戸面積、住居環境など、さまざまな面での基準をすべてクリアしていなければなりません。つまり、「長期優良住宅=高性能住宅」と考えていいでしょう。
長期優良住宅の認定を受けると、住宅ローンが低金利で借り入れできる、税金が安くなるといったメリットもあります。
関連記事：長期優良住宅とは？認定基準から申請するメリット・デメリットまで詳しくご紹介
高性能住宅に住むメリット
高性能住宅には、さまざまなメリットがあります。高性能住宅の判断基準のところでも少し触れましたが、改めてメリットを挙げてみましょう。
外気の影響を受けにくい
高断熱・高気密の高性能住宅は、外気の影響を受けにくくなっています。夏は外の熱や湿気が屋内に伝わりにくく、冬は冷たい外気が入り込みにくいので、つねに室内を快適な温度に保てます。
外気の影響を受けにくいということは、温度だけでなく音も伝わりにくいということ。外からの騒音が軽減されるので、静かで落ち着いた暮らしができることでしょう。
光熱費が抑えられる
高断熱・高気密の高性能住宅は外気の影響を受けにくいため、冷暖房の効率も上がります。つまり、一般的な住宅よりも光熱費が抑えられるのです。
もちろん、月ごとの光熱費が何千円も変わるわけではありません。しかし何十年という長期間で考えると、決して少なくない金額になることでしょう。
ヒートショックのリスク軽減
高断熱・高気密の高性能住宅には、ヒートショックのリスクを減らせるというメリットもあります。ヒートショックは、急激な温度の変化が心臓や血圧に影響を及ぼし、心筋梗塞や脳梗塞が起こってしまう状態をいいます。
高性能住宅は屋内全体を効率よく暖められるので、家の中の場所による温度差も少なくなります。そのため、ヒートショックのリスクも軽減できるのです。
メンテナンスの手間が省ける
耐震性・耐久性の高い高性能住宅は、建材も耐久性の高いものになっています。そのため一般的な住宅よりメンテナンスの頻度も少なくなります。
長期優良住宅の認定を受ければ、一般住宅よりも資産としての価値が下がりにくくなります。資産としてお子さんに引き継ぐこともできますし、万が一売却することになった際にも有利です。
高性能住宅のデメリット
メリットが多く住み心地のいい高性能住宅にも、デメリットはあります。高性能住宅を建てる場合には、デメリットもきちんと把握しておきたいところです。
建築コストが高い
高性能住宅の一番のデメリットは、建築コストがかかってしまうことでしょう。高性能住宅を実現するための建材の価格、建築に必要な技術や手間といった面で、建築費が高くなってしまうことは避けられません。
建築費がかかる反面、暮らしていく上でのランニングコストは一般住宅よりも引き下げられます。高性能住宅を考えるなら、長期的な視点で資金計画を練るようにしたいものです。
家に熱がこもりやすい
高断熱・高気密の高性能住宅には、屋内に熱や臭いがこもってしまうと、なかなか外に逃がすことができないというデメリットもあります。日常生活ならエアコンを活用することで快適な温度に保てますが、旅行などで家を長期間空けたりすると臭いが気になることも。
対策としては、建築時に風の通り道を考えて窓を配置することです。高断熱・高気密であっても、窓を開けて風を通すことで簡単に換気ができます。
シックハウス症候群のリスクがある
シックハウス症候群は、建材や接着剤に使われている化学物質に、敏感に反応してしまうことで起こります。高気密の家で換気が行き届いていないと、化学物質が室内にたまりシックハウス症候群になるリスクがあるといわれています。
シックハウス症候群を引き起こさないためには、化学物質を発生させない自然素材を使って家を建てるのが一番でしょう。また、こまめに換気をして化学物質を外に逃がすことで、シックハウス症候群を予防しましょう。
高性能住宅の補助金や優遇制度
現在、地球温暖化対策の一環として、国が住宅の省エネ化を推進しています。省エネ性に優れた高性能住宅なら、補助金や優遇制度が利用できることも。さまざまな補助金・優遇制度の中から、代表的なものをご紹介します。
高性能住宅で利用できる補助金制度
高性能住宅の補助金制度で、まずチェックすべきは「ZEH（ゼッチ）支援事業」でしょう。ZEHは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、エネルギー消費量がゼロに近い省エネ住宅のことです。
国が設けた基準をクリアしているZEH住宅であること、ZEHビルダーとして登録された建築会社に依頼することの両方を満たしている場合、1戸につき55万円のZEH補助金がもらえます。
子育て世帯、または夫婦どちらかが39歳以下の若者夫婦世帯が住宅を新築する場合、「こどもエコすまい住宅支援事業」の補助金がもらえることがあり、100万円となっています。
そのほかにもさまざまな補助金制度、各自治体が行っている支援金制度などがあります。どんな補助金が利用できるのかは建築会社が把握しているはずなので、資金計画の際に確認してみましょう。
関連記事：【2022年版】最大250万円？長期優良住宅の補助金・税制優遇とは？
高性能住宅で利用できる減税制度
高性能住宅を建築する場合、多くの人は住宅ローンを利用することでしょう。その場合、住宅ローンの減税制度が利用できることがあります。
減税制度には「長期優良住宅・低炭素住宅の住宅ローン減税」「ZEH水準省エネ基準適合住宅の住宅ローン減税」などがあり、住宅の性能によって減税できる期間や最大金額が変わってきます。
また、一定の基準を満たした高性能住宅は、不動産取得税や住宅を登記する際の登録免許税が安くなるという優遇も受けられます。さらに、固定資産税が一定期間安くなるという制度もあります。
税金関係の優遇制度については、都道府県税事務所に問い合わせてみましょう。減税の内容だけでなく、申請にどんな書類が必要かといったことも教えてもらえます。
まとめ
高性能住宅とはどういうものなのか、お分かりいただけたでしょうか。建築コストがかかるものの、長期的な視点に立てばランニングコストなどのメリットも多く、住みやすい家であるといえます。
タクトホームは、高断熱・高気密の省エネ住宅、長期優良住宅など高性能住宅の建築実績も豊富です。高性能住宅の補助金や優遇制度も踏まえた上で、資金計画の段階からさまざまなご提案ができます。高性能住宅をお考えなら、お気軽にご相談ください。
