- 「コロナ禍の影響で、新築の価格は高くなったのか？」
- 「家を買うならいつがよいのだろう？」
- 「どんな家造りをすればよいのだろうか？」
新築の購入を検討している方で、上記のような疑問をお待ちの方は多いのではないでしょうか。コロナの感染拡大は、私たちの生活だけでなく新築の価格や金利、あるいは間取りや家造りに大きな影響を与えました。
本記事では、コロナ禍以降の新築について詳しく解説するので、ぜひご参考にしてください。
コロナ禍以降の新築事情は？安くなった？
まずはコロナ禍が新築市場に与えた影響を解説します。
そのうえで、メリットとデメリットをおさえましょう。
コロナが新築市場に与えた価格・金利などの影響
新型コロナウイルスは、たしかに新築市場に大きな影響をもたらしました。「新築の価格は、とんでもなく高騰しているのでは？」と思っている人も多いでしょう。
しかし、私たちにとって最も重要な新築価格に対して、必ずしも悪い影響を与えたわけではありません。
むしろ、コロナ禍で土地価格は下降しました。2021年には全国で6年ぶりに平均土地価格が下落しました。
経済全体から見れば重大な問題ですが、土地代が安くなるため、私たちにとってはポジティブな情報でもあります。
ただし2022年から、ようやく回復傾向が見えるようになりました。
（引用：国土交通省）
上記の表によると、2022年時点で前年と比較して0.6%だけ土地価格が向上しています。つまり、今後は新築の価格が高くなる、というにも捉えられるでしょう。
住宅ローン金利に関しては、変動型金利の利率が下がっています。
（引用：西日本新聞）
大手銀行のものは2020年、つまり新型コロナウイルスが広まってから下がり続けています。
変動型に関しては2022年あたりから下落傾向です。
新型コロナウイルス自体は、わたしたちの暮らしを大きく脅かすものでした。とはいえ、上記のように土地価格と一部の金利に限って言えば、少なくとも新築を購入するうえでは有益な影響を与えていると言えます。
ただし、新型コロナウイルスの感染拡大に連動して、新築住宅の原材料となる木材価格の高騰、いわゆるウッドショックの影響が懸念されるようにもなりました。もちろん、これは新築住宅の価格を向上させうるものです。
つまり新築を建てるときは、土地価格や金利、そして木材価格に関して、総合的に判断する必要があるでしょう。
コロナ禍で新築を買うメリット
コロナ禍で新築を買うメリットとして、以下3点が挙げられます。
- 感染対策をしやすい
- 集合住宅と比較して、感染リスクが低い
- 子どもに遊び場を提供しやすい
まず、新築には感染対策がしやすいというメリットがあります。特に、注文住宅の場合は高い自由度で間取りを選べるため、後ほど解説するゾーニングや換気システムの導入も実施しやすいでしょう。
また集合住宅と比較して、感染リスクが低いのもポイントです。そもそも出入りする人が家族に限られるため、ウイルス自体を持ち込むケースが限られます。
新型コロナウイルスは、主に成人に対して致死性を持つものです。命を守るという意味でも、感染リスクが低いのは大きなメリットだといえるでしょう。
さらに、子供に遊び場を提供しやすいのも魅力的です。コロナ禍に入って保育園や小学校が急遽休みになることも増えてきました。
そうすると、新築の場合、ウッドデッキやバルコニーがあれば、より自由度の高い遊びを提供できます。
このように、コロナ禍で新築を買うことには多くのメリットがあります。また、感染対策とは関係ない部分でも、以下は大きな利点となるでしょう。
- 敷地面積を確保しやすい
- 間取りの自由度が高い
- リフォームがしやすい
これらの点も含めて、新築か集合住宅どちらを購入するか検討する必要がありそうです。
関連記事：新築戸建て・マイホームは庭にこだわりたい？気を付けるべきポイントや活用法などをご紹介
新しい家を買うベストなタイミングや条件
コロナ禍で新築を買う場合は、2023年も引き続き補助金を利用するのが大切です。従来まで利用した制度もあれば、新しく追加されたものもあります。
コロナ禍で新築価格が急激に高騰したわけではありません。とはいえウッドショックなどの影響もあり、金銭的な負担が多くなる可能性もあります。
少しでも負担が軽くなるように、以下のような補助金を利用できないか検討してみましょう。
- 子供エコ住まい支援事業／新築に100万円・リフォームに最大60万円を支給
- すまい給付金／年齢などの条件が合致すれば最大50万円を支給
- ZEH補助金制度／省エネ基準を満たしている場合に最大112万円を支給
こういった補助金を利用することで、仮にコロナ禍の影響で新築価格が高くなっていたとしても負担を小さくできます。
また、複数の補助金を組み合わせて、さらに手厚いサポートを受けられるケースもあります。
各補助金の制度や支給条件をリサーチし、最大限のサポートが得られるように準備しておきましょう。
関連記事：省エネ住宅とは？メリット・デメリットや各種補助金・優遇制度など解説
コロナ禍における家造り・間取り選び6つのポイント
コロナ禍により、感染防止を踏まえた家造りを意識するケースも増えました。また、テレワークの快適性や外出時のストレスに対策する世帯も少なくありません。
コロナ禍を安全かつ快適に過ごすには、以下のような間取り（設備）が好まれます。
- ゾーニング
- 玄関除菌
- 在宅ワークスペース
- 換気システム
- 宅配ボックス
- ウッドデッキ
これらを活用すれば、感染のリスクはおさえつつも、より快適な暮らしが実現できるようになります。それぞれ詳しく解説するのでご参考にしてください。
ゾーニング／区切りを設けて感染リスクをおさえる
ゾーニングとは、住宅を何らかの考えに基づいて仕切ることを示します。従来から存在する考え方ですが、コロナ禍に入ってから家族間感染を予防する手段として、再び注目されるようになりました。
例えば、感染した場合の隔離部屋を用意したり、ウイルスを持ち込まれないように玄関近くに洗面所が配置したりするなどの方法が考えられます。
特に水回りの設備は感染源になりがちであるため、新築を建てるときに検討しておきたいところです。
ただし、ゾーニングは専門的な知識が必要であるため、ハウスメーカーなどときちんと打ち合わせる必要があります。
玄関除菌／屋内に細菌を持ち込まない
玄関除菌とは、主にドアを開けた直後に消毒できるような間取りを意味します。
専用の台やテーブルを配置し、アルコール消毒液や抗菌スプレーを常備。また、玄関近くにシャワールームや洗面台を配置するのも、玄関除菌の一部とするケースもあります。
より本格的なケースでは、靴や上着を保管するファミリークローゼットやシューズクロークを設置する場合も。
在宅ワークスペース／快適なテレワーク環境を実現
コロナ禍に入ってからはテレワークが当たり前になり、同時に快適なワークスペースも求められるようになりました。
自宅でデスクワークすることを想定し、専用の部屋を設けるケースが増えています。カウンターテーブルや本棚を設置する場合も。
また、インターネット回線のモデムを設置しやすくしたり、あるいはWi-Fiの電波が届きやすくしたりするケースもあります。
コロナ前に建てられた住宅ではテレワークが前提となっておらず、働き方や環境面の調整に苦労する人も少なくありません。新築を建てる段階で、自宅でも働くことを念頭に置いて計画しておくのがよいでしょう。
関連記事：テレワークに便利！注文住宅におけるワークスペースのメリット・デメリットやレイアウトを
換気システム／常に新鮮で安全な空気を
換気システムの見直しは、感染防止のためにより注目されるようになりました。
換気経路を見直したり、全部屋に換気口を設置したりなどの工夫がトレンドになりつつあります。
また、熱交換換気システムという特別なテクノロジーにも注目です。これは室温を維持しながらも換気ができるという、画期的な効果を備えています。
換気システムを整えるメリットは、新型コロナウイルス感染症を防ぐだけではありません。その他のウイルスもシャットアウトでき、またホコリなどを排出するなどの利点もあります。
宅配ボックス／非接触デリバリーの実現
コロナ禍では宅配ボックスの需要が高まっています。
感染を防ぐには、とにかく人と対面しない非接触デリバリーであることが重要です。そのため、宅配ボックスの必要性が高まりました。
これが設置されていれば、感染の可能性をおさえられます。
雨風を避けたり、盗難を防止したりする、という意味合いでも重要です。基本的にパスワードや鍵でロックできるため、郵便受けよりもはるかに安全だといえるでしょう。
また、不在時にも受け取りしやすくなるのもメリットです。コロナ禍とは関係ない部分でも便利であるため、積極的に導入するとよいでしょう。
ウッドデッキ／自宅にいながらレジャー気分を楽しむ
ウッドデッキはよくある施設ですが、コロナ禍が始まってからは、自宅にいながらもレジャー気分を楽しむ目的で活用されるようになりました。
旅行や外出が制限される中、自宅でもレジャーを楽しむのは、ストレス解消などの面で大きく役立つでしょう。
ウッドデッキ以外にも、中庭などがあれば、より満足度の高い生活を楽しめます。また子供の遊び場としても使えるなど、さまざまなメリットがあるといえるでしょう。
コロナ禍における新築家づくりに関するQ&A
本記事ではコロナ禍と新築の家造りに関して解説しました。最後に重要なポイントをおさらいしておきましょう。
引越し挨拶はどうすればよい？
引越し挨拶に関しては、マスクをつけていれば対面でも問題ないでしょう。たしかに訪問すれば対人接触にはなります。
とはいえ、ほとんどの人は子供の送迎や買い物、時にはレジャーに出かけています。となると、引越しの挨拶程度で「このご時世に、なぜわざわざ？」などと思われることはないでしょう。
よほどの事情がない限り、引越し挨拶は済ませておくのがおすすめです。
コロナで新築を建てる工事が遅れている？
結論から言えば、コロナで新築を建てる工事が遅れている側面もあります。毎日新聞によれば、ベトナムでの感染拡大によりトイレや給湯器の納入が遅延、よって工事も遅れるということが報道されました。
つまり新築工事の進捗は、「工事関係者での感染が相次ぐ」などといった身近な理由ではなく、世界での感染状況に左右される部分があります。
新築を建てる工事が遅れたときに問題になるのが、前入居先との契約の兼ね合いです。完成を見越して退去日を決めているにもかかわらず、工事が完成していないため退去できないといったトラブルが考えられます。
コロナで新築を建てるときは、工事が遅延した場合の退避先などを検討しておくとよいでしょう。
2023年以降は住宅が高くなる？ウッドショックはいつまで？
変動金利はそもそも動くものなので、現在よりも高くなる可能性はあります。また、土地価格は回復傾向にあります。
そういった点を踏まえれば、新築住宅が高くなる可能性はあるでしょう。
さらにウッドショックがいつまで継続するのかもわかりません。世界情勢の煽りを受けて、原材料がはるかに高価なものとなる可能性があります。
現在も原材料はやや高値の傾向ですが、さらに高騰する前に新築を購入するのものひとつの選択肢です。
まとめ
本記事ではコロナ禍における新築に関して解説しました。最後に重要なポイントをおさらいしましょう。
- コロナ禍は新築の住宅価格に、そこまで大きな影響を与えてはいない
- コロナ禍で新築を買う場合、感染対策しやすかったり、感染リスクを低くしたりするメリットが得られる
- 敷地面積が広いなどのメリットも
- 2023年も引き続き補助金をうまく活用するのが重要
- コロナ禍では、感染対策やテレワークを意識した間取りが注目を集めている
- 特にゾーニングや玄関除菌などは重要
- 新築の工事はコロナ禍の影響で遅延するケースがあるため注意
- 挨拶回りなどはコロナ禍以前と同様に実施しても問題なさそう
コロナ禍に入って、不動産業界には大きな変化が訪れました。とはいえ、新築住宅の価格が高騰したわけではありません。
むしろ、金利や土地価格が低下するなどの傾向も見られます。しかし、ウッドショックなどの影響で原材料価格が高まっているのも事実です。
そういった点を総合して、金利をはじめとした諸条件が有利なタイミングで、感染対策を意識した新築を作るのが、ウィズコロナ時代のひとつの答えとなるでしょう。
タクトホームの住宅ブランド「グラファーレ」では、ウィズコロナ時代も意識した自由度の高い住宅作りを実施。これまでの59,000件以上の施工経験を活かして住み心地と感染対策を両立した暮らしをご提案しています。
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